結論、マンスリーマンションで同棲はできる！しかし…
結論から言うと、マンスリーマンションでの同棲は可能です。研修や出張といったビジネス利用のイメージが強いですが、カップルやパートナーとの同棲目的で利用する方も多くいます。
ただし、物件によっては入居可能な人数に制限がある場合も。同棲を検討する際は、事前に人数制限を確認し、対応可能な物件を選ぶことが大切です。
カップルでマンスリー物件に住むよくあるケース
同棲やルームシェアのお試し
実際に一緒に暮らしてみないと分からないことは多いもの。マンスリーマンションは、結婚前の同棲やルームシェアのお試しにぴったりです。
家具や家電が最初から備え付けられており、敷金・礼金や長期契約の縛りもないため、気軽にスタートできるのが大きな魅力。万が一、すぐに解消することになっても、経済的・心理的なリスクを最小限に抑えられます。
また、「本格的に新居を探す前に少し住んでみたい」といった場合にも、短期で柔軟に利用できるマンスリーマンションは有力な選択肢となります。
住居を探している途中の仮住まい
理想の住まい探しには、どうしても時間がかかることがあります。焦って妥協するよりも、じっくりと納得のいく物件を選びたいという方にとって、マンスリーマンションは仮住まいとして非常に便利です。
家具・家電がそろっているため、引っ越しの手間を最小限に抑えつつ、新居が決まるまでの間を快適に過ごすことができます。転居のタイミングや条件に柔軟に対応できる点も、大きなメリットです。
マンスリーマンションで2人暮らしをする場合の料金・契約は？
2人で利用する時の費用計算方法は2パターンある
マンスリーマンションで2人暮らしをする場合、料金体系は大きくわけて2つあります。
追加料金が発生する場合
多くの物件では、2人目以降に追加料金（目安：1,000～2,000円/日）が発生します。これは、清掃費や管理費、光熱費などが増加するためで、合計金額が想定以上になることもあります。
〈例：1か月あたりの費用〉
- 賃料：90,000円
- 追加料金：30,000円（1,000円×30日）
- 光熱費：20,000円
- レンタル布団：20,000円（10,000円×2人）
合計：160,000円
物件によっては2人入居可と明記されていないこともあるため、不明な場合は事前に必ず確認しましょう。
人数が増えても料金が変わらない場合
一部の物件では、2人で住んでも賃料に変動がない場合があります。ただし、光熱費などの実費分が増えるため、総額としては高くなることが一般的です。また、人数にかかわらず、必ず事前に入居人数を申告する必要があります。
〈例：1か月あたりの費用〉
- 賃料：90,000円
- 光熱費：35,000円（基本20,000円＋追加分15,000円）
- レンタル布団：20,000円
合計：145,000円
2人暮らしを想定してマンスリーマンションを選ぶ際は、人数による追加費用の有無や、契約条件の細かな違いを確認することがポイントです。想定外の出費を防ぐためにも、見積もりはしっかり確認しておきましょう。
マンスリーマンションで2人暮らしをする際の注意点
設備・備品の確認
マンスリーマンションには基本的な家具・家電が一通り揃っているのが一般的ですが、多くの物件では備品の数やアメニティは1人分のみの想定で用意されています。2人での利用を考えている場合は、追加の寝具や食器類などをレンタルする必要があるケースもあります。
また、足りないものを自分で持ち込みたいと考えることもあるでしょう。その際は、事前に運営会社や管理会社へ「持ち込みが可能かどうか」を確認するのが安心です。物件によっては持ち込み制限がある場合もあるため、トラブルを防ぐためにも設備や備品の内容、持ち込み可否を事前にしっかり確認しておきましょう。
合鍵についての確認
2人暮らしをするうえで欠かせないのが「合鍵」の存在です。ところが、防犯上の理由から合鍵の作成や貸し出しができない物件もあります。必要な場合は、入居前に管理会社へ確認し、追加の鍵が用意できるか相談しておくと安心です。
また、最近では暗証番号で開けられるデジタルロック式の物件も増えており、その場合は物理的な鍵の受け渡しが不要です。鍵の管理方法も物件によって異なるため、住む前にしっかりと確認しておきましょう。
騒音など暮らしのマナーにも最新の注意を
マンスリーマンションも、他の住民と空間を共有する集合住宅であることに変わりはありません。とくに、一棟すべてがマンスリー仕様とは限らず、一般の住民と共存している場合もあるため、暮らしのマナーには細心の注意が必要です。
夜間の物音や大きな声、テレビの音量など、気づかないうちに迷惑をかけてしまうこともあります。快適な共同生活のためにも、「自分はゲストである」という意識をもち、節度ある行動を心がけましょう。
住民票を移せない場合がある
マンスリーマンションは一時的な住まいとして位置づけられるため、原則として住民票を移すことはできません。住民基本台帳法第22条により、通常は転入後14日以内の届け出が求められますが、1年以上の長期契約でない限り、対象外とされることが多いのです。
そのため、運転免許証や保険証などの住所変更もできなくなる可能性があります。住民票の扱いが必要な場合は、契約前に必ず運営会社へ確認しておきましょう。